こんにちはケンです。
今回の記事では、ブックメーカーは日本は違法？税金対策や確定申告について調査します。
スポーツベッティングが楽しめるブックメーカー。
世界では人気のギャンブルで、日本でも認知度も上がって、ブックメーカーを楽しむ人が増えています。
しかし、ネット上で賭けをするブックメーカーに対して「ブックメーカーって違法じゃないの？」「安心して遊べるの？」など不安に感じている人も多いと思います。
実は、日本でブックメーカーを利用するのは違法にはなりません。
そこで、ブックメーカーは日本は違法？税金対策や確定申告などについて分かりやすく解説します。
ブックメーカー初心者の方や、これから遊んでみたいという方は最後までお読みいただき、ブックメーカーに関する正しい情報を知って、スポーツベッティングを楽しんでくださいね(^▽^)/
ブックメーカーとは
ブックメーカーとはイギリスで始まった、スポーツベッティング（スポーツ賭け）を提供する業者のことです。
現在では日本のJリーグやプロ野球、大相撲などを含む世界中のあらゆるスポーツが賭けの対象になっており、スマートフォンからでも気軽に試合の勝敗を予想して楽しむことができます。
スポーツベッティン発祥の地、イギリスでは1961年には合法化されており、欧州では一般的なエンターテイメントとしての地位を確立しています。
しかし日本では、公営ギャンブル以外の賭け事が禁止されています。
そのため、ブックメーカーは賭博罪にあたる可能性があるが、「海外企業が運営している」という特性があり、実は、国内にはハッキリと規制する法律がありません。
また、ブックメーカーを利用してスポーツベッティングを楽しむプレイヤーにも賭博罪は成立しません。
現在までに、日本でスポーツベッティングをして逮捕されたという事例もないことから、日本でもブックメーカーは利用できます。
ブックメーカーのライセンス
ブックメーカー自体が海外の国の政府公認の運営許可ライセンスを持っているので、日本の法律では取り締まれません。
ブックメーカーでは、違法性がなく安全に運営されているかなどの厳しい審査を通過しなければライセンスを貰えません。
合法的に運営できていると判断した企業に対してライセンスを与えているので、日本独自で取り締まることはできないのです。
ただし、ライセンスを持っていないブックメーカーを利用してしまうと、摘発されてしまう可能性もあります。
ブックメーカーを利用する際には、公式サイトにライセンスの記載があるかを必ず確認するようにしましょう。
ブックメーカー税金対策や確定申告について
スポーツベッティングで勝つと利益が出ます。
ブックメーカーを利用して獲得した勝利金に税金はかかるのでしょうか。
ブックメーカーから得た利益に税金がかかるの？
ブックメーカーから得たお金に税金はかかるの？
結論から言うと、ブックメーカーは、ギャンブルであり、ブックメーカーで得た勝利金（利益）には税金がかかります。
これはブックメーカーに限らずで、日本で遊べるほとんどのギャンブルで得た利益は原則「所得」として分類され、税金がかかるのです。
時間や場所を気にせず遊べるというよりもゲームをしている感覚になってしまいがち
ブックメーカーで出た利益は一時所得になる
ギャンブルで得た利益のほとんどは「一時所得」に分類されます。
ブックメーカーの場合も同様です。
一時所得とは、クイズの賞金や懸賞金といった臨時収入のことで、ギャンブルで得た利益なども、基本的に含まれます。
ブックメーカーでの賭けを投資として行うプレイヤーに限っては「雑所得」として計上できる場合もありますが、趣味や娯楽として利用する方が大多数を占めているので、基本的にブックメーカーで得た利益は一時所得になります。
一時所得の場合は、年間で合計50万円を超えると課税対象になり確定申告が必要です。
つまり、この一時所得には50万円の特別控除というものがあり「利益が50万円以下の場合」には税金がかかりません。
そのため、ブックメーカーを少額で利用している方や、大きな勝ちがない方は税金がかからない場合もあります。
利益の課税対象
一時所得の計算をする際に利益の課税対象が気になりますね。
そこでブックメーカーにおける利益の考え方について解説します。
もし、ブックメーカーで1年間遊んで、勝利金が100万円、トータルの損益が－10万円だったとしましょう。
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この場合「1年間を通しての損益が－10万円なので、税金はかからないだろう」と思いますよね。
実は、勝利金が課税対象になるのです。
その理由は、ブックメーカーでの利益が一時所得に分類されるからです。
- 勝利金（収入＝的中した払い戻し額－ベット額）：100万円 ※この額が課税対象
- 損失金（損失＝的中しなかったベット額）：－110万円 ※税金とは無関係
- トータルの損益：－10万円 ※税金とは無関係
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利益に直接関係のある支出のみが経費になります。 ここでプラスになった金額に50%をかけた額が課税対象額となります。 課税対象額＝一時所得の金額×50% |
なので、
- 一時所得の金額＝(100万円－10万円)－50万円＝40万円
- 課税対象額＝40万円×50%＝20万円
なので20万円に対して税率がかかるのです。
ブックメーカーで利益を出したら確定申告は必要？
ブックメーカーで利益を出したら確定申告が必要なの？
ブックメーカーで確定申告が必要になるかならないかの基準は利益が50万円以上かどうかです。
そのため、ブックメーカーでの利益が50万円未満の方は、確定申告をする必要がありません。
なぜなら、一時所得に対しては、特別控除額50万円が差し引かれるからです。
また、収入を得ていない学生や主婦の場合、特別控除額50万円に加えて基礎控除48万円があり、利益が「98万円未満」であれば確定申告をしなくても大丈夫(⌒∇⌒)。
ブックメーカーを日本で楽しむ
世界中のスポーツに対して賭けを楽しめるスポーツベッティングは、日本でも遊べる人気のギャンブルです。
ただし、ブックメーカーの数はとても多く、安心して遊べない違法な運営をしているブックメーカーもあるのですね。
日本でスポーツベットを遊べるサイトは、オンラインカジノとスポーツベッティングが楽しめるハイブリット型のサイトが多いです。
そのため、よりスポーツベットを楽しむためには、自分のプレイスタイルに合ったサイトを見つけるようにしましょう。
安心して遊べるブックメーカーの選び方
安心して遊べるブックメーカーを選ぶにはライセンスの有無を確認しましょう。
ブックメーカーを選ぶ時にチェックしている主なライセンスは以下3つです。
- キュラソーライセンス
- マルタゲーミングライセンス
- ジブラルタルライセンス
日本語ユーザーへの対応はしっかりしているか？
最近は翻訳技術の発達から、サイト言語は日本語でもいざ質問してみると英語対応しかしていないブックメーカーも多いのは事実。
日本人の責任者と日本人サポートスタッフが在籍しており日本市場のニーズや要望にしっかりと対応してくれるブックメーカーを選びましょう。
遊ぶ時の注意事項
ブックメーカーで遊ぶ際に、ボーナスやプロモーションなどを利用する際の出金条件を確認しておくことも重要です。
出金条件は「5万円のボーナスを出金するには5万円分のベットが必要」などのルールのことで、このルールを確認しておかないと「もらったボーナスで利益を出したのに出金できない…」となってしまいます。
ほとんどのブックメーカーで、ボーナスやプロモーションによって条件が異なるので、ボーナスを利用する際には事前に出金条件を確認してから利用するようにしてください。
おすすめブックメーカー
総合ランキング
- １位：Sportsbet.io（スポーツベットアイオー）
- ２位：Bet365（ベットサンロクゴ）
- ３位：遊雅堂
- ４位：Stake（ステーク）
- ５位：PINNACLE（ピナクル）
- ６位：1XBET（ワンバイベット）
- 7位：カジ旅
- 8位：WilliamHILL（ウィリアムヒル）
- 9位：賭けっ子リンリン
- 10位：Cloud Bet（クラウドベット）
ブックメーカーは日本は違法？税金対策や確定申告についてまとめ
今回の記事では、ブックメーカーは日本は違法？税金対策や確定申告について調査しました。
ブックメーカーで確定申告が必要になるかならないかの基準は利益が50万円以上かどうかでしたね。
スポーツベッティングが楽しめるブックメーカー。
世界では人気のギャンブルで、日本でも認知度も上がって、ブックメーカーを楽しむ人が増えています。
ブックメーカー初心者の方や、これから遊んでみたいという方は最後までお読みいただき、ブックメーカーに関する正しい情報を知って、スポーツベッティングを楽しんでくださいね(^▽^)/
それでは最後までお読みいただきありがとうございました＾＾
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